現在の医療制度はどう変わっていくか - 心臓リハビリテーションのまにまに

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こんにちは、心リハ太郎です。

日経ビジネスオンラインに、医療費の抑制方法や医療制度について考えさせられる記事がありましたので紹介します。

高齢者優遇と医療費拡大、悪いのは誰だ？：日経ビジネスオンライン

詳細はぜひリンク先を読んでいただくとして、私も内容を少しまとめてみます。

「シルバー民主主義」のようなラベリングは単なる不満のはけ口であり、世代間・国民間の対立を生む。これは米国のように社会の分断に繋がるためあまりいいやり方ではない。誰かと比較して不満のやり場を見つけようとする自分たちの発見や行動が、問題解決に向かう正しい方向性なのかを冷静に考えた方がよい。

医療費は、医療の高度化（新薬や新たな治療法など）というコントロール困難な因子に左右されるためどうなるかを予測することが特に難しい。米国の研究では医療費の高騰を招く最も大きな理由は高度技術の開発であるというエビデンスがある。しかし、患者利益を考えると医療の進歩を抑制するべきではない。

日本の議論に不足しているのはエビデンスと医療経済学理論に基づいた制度のデザインである。医療費の増加率をどう抑えるかが問題解決には重要であり、自己負担を上げたり診療報酬を下げるというのは単なる対処療法に過ぎない。

診療報酬制度自体が仕組み的にもう限界である。診療報酬の引き下げをしても病院は薄利多売の構造をより強固にするだけ。薄利多売の追求で現場の仕事量が増えてさらに多忙になり、コスト的に人手をかけられなくなった病院から破綻していくことになる。

病院は民間企業であり、利益の最大化を目的とするため、報酬を上げても医療を効率化するインセンティブは働かない。出来高払いではなく、欧米のように包括支払い制度を基本としたほうがよいのではないか。一部導入されている日本の包括支払い制度（DPC）は、制度的には何らかの政治的配慮があるためか不十分な制度。特に欧米で標準的になっている業績（エビデンスに沿っているか、死亡率はどうか、など）に対する支払いといった面がまだ不足している。

国と医療提供者が同じ方向を向き、二人三脚で改革を進めるべき。医師は何が何でも既得権益を守ろうというわけではなく、現状の制度が自分たちにも患者にも不利益であるとわかれば、おそらく協力するはず。

今後、日本の医療制度は上記のような方向に舵を切り始めるでしょう（もう切り始めていますが）。
病院として、また医療者として、先を見据えながら、今後進む方向性を必死に考えていく時代が到来していると思われます。
実際に、薄利多売の構造と大企業的なコンプライアンス遵守のための多数の決まり事は今の医療界の人的資源を逼迫していると思います。

患者さんにとっても医療者たちにとってもよりよい制度づくりができるよう、日々の業務を当たり前と思わず、もう少し高い視点から見直してみることは、どの医療者にとっても有益ではないでしょうか。